ZEH などといっても一般の皆さんにとってはまだ聞きなれない言葉かもしれませんが、簡単に言えば、いま国が普及を目指している次世代型の新しい住宅の略称です。（NET ZERO ENERGY HOUSE）の頭文字をとったものでその意味は言葉通りに訳せばエネルギーがゼロの住宅ですが、正確には住宅自らが作り出すエネルギーと住宅が消費するエネルギーの差し引きをゼロにする、という意味になります。日本の住宅は気候風土との関係もあり、伝統的に木造の住宅が圧倒的に多いのは周知の通りですが、その構造上、耐震性と断熱性（省エネ性）において見劣りするのが欠点でした。戦後何回かの大地震の教訓を踏まえた建築基準法の改定を経て耐震性に関してはかなりのレベルまで向上してきましたが、断熱性の向上に関しては耐震性の向上に一歩遅れて進んできたのが実情です。ところが地球温暖化対策の国際的枠組みである2015年のパリ協定によって、日本は2030年までに国内で発生するCo2の大幅削減を約束することとなり、そのためには国内における主要なCO2の発生源の一つである一般住宅におけるCo2の発生の抑制が喫緊の課題となってきました。そこで登場してきたのが新築住宅におけるZEH化の取り組みです。具体的には新築住宅において、住まいに必要なエネルギーを最小限にとどめるための省エネルギー化の推進（暖房・冷房・換気・給湯・照明における高効率設備の導入と断熱性能の向上を図ること）と住まいに必要なエネルギーを住まい自らが創り出す創エネルギーの推進（太陽光発電、燃料電池、等の活用）、また家庭内エネルギーの効率利用のための蓄電システムの導入（蓄電池の設置、電気自動車との結合、など）を組み合わせて、使用エネルギー量（1次エネルギー消費量）－ 創エネルギー量＝ZERO にしよう、という取り組みとなります。ZEH 住宅であるためには、実際には省エネ性能などに専門的な数値基準が定められていますが、具体的な数値はここでは省略します。国（所管官庁は経済産業省、国土交通省、環境省、の3省の連携となっていますが、狭義のZEHの推進に関しては経産省が主導しています）は2020年までに新築注文戸建て住宅の半数をZEHに、2030年までに建売住宅などを含めた新築住宅の半数をZEHにする、という目標を掲げて普及に努めています。
（次回は、これから住宅を建てようとしている一般消費者は、ZEH をどのように捉えたらよいかについてお話しします）
